【提言】東日本大震災で問われるEVの真価

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東日本大震災の被災地で支援物資の輸送や安否確認、行政連絡などに電気自動車(EV)が活躍している。東北地方を中心とした被災地ではガソリンなどの燃料不足が深刻で、復旧の停滞を招く一因となっていた。EVであれば家庭用電源で充電でき、電力さえ復旧すれば燃料の心配はない。一方、東京電力の福島第一原子力発電所などの発電所が被災したことで東日本地域では電力不足が続く。EVの価値を再認識するきっかけとなった震災が、EVの普及・拡大を阻害する可能性もある。今回の大震災と電力不足への対応によってEVの真価が問われる。

東日本大震災/検証・電気自動車(上)再認識も普及にハードル(日刊工業新聞)

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