現在、各自動車メーカーは電気自動車(EV)・プラグインハイブリッド自動車(PHV)の開発・発売に注力している。特に、日産自動車の「リーフ」は好調で2014年1月時点で世界の販売台数は10万台を突破している。しかし、インフラの整備が普及のネックの一つになっている。これを受けトヨタ自動車、日産自動車、ホンダ、三菱自動車の自動車メーカー4社は2014年5月に、電気自動車(EV)/プラグインハイブリッド車(PHEV)用充電器の整備や課金サービスのためのインフラネットワークの充実を目的に新会社「合同会社日本充電サービス(NCS)」設立を発表している。また、政府も様々な支援プロジェクトを立ち上げているが、まだまだ普及へのハードルは高い。ガソリンを燃料とする従来自動車に対するSSと同じような感覚で、充電器を整備しなければならないが、なかなか順調に進まないのが現状だ。
加速するEVインフラ構築 三井不動産とNECが東京ミッドタウンに125台の充電器を導入（財経新聞）
