【インフラ】水素供給の形が見えてきた、3社の設備の違いとは

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水素を「燃料」として走行する燃料電池車の市販が始まるのは、2015年だ。残された時間は1年程度。水素インフラ拡充が急務となってきた。しかし、水素を車に注入できる水素ステーションの整備(建設)コストは、5~6億円。1億円で済むガソリンスタンドと比べるといかにも高コストだ。2013年夏時点で水素ステーションの数は17カ所にとどまっている)。2011年には自動車メーカー3社とエネルギー事業者10社が共同で「燃料電池自動車の国内市場導入と水素供給インフラ整備に関する共同声明」を発表。2015年までに100カ所程度の水素ステーションの先行整備を進めるとしていた。これでは間に合わない。そこで経済産業省は水素供給設備整備事業費補助金を2013年度に開始した。補助金の実務を担当する補助事業者として選ばれた次世代自動車振興センターによれば、2013年度は19件に交付されている。岩谷産業(4件)、岩谷ガス(1件)、JX日鉱日石エネルギー(10件)、東京ガス(2件)、豊通エア・リキードハイドロジェンエナジー(2件)だ。供給能力は全て1時間当たり300Nm3以上である)。
水素供給の形が見えてきた、3社の設備の違いとは(スマートジャパン)

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