2009年１月に住宅用太陽光発電導入補助金制度が再開されてから約３年、2012年５月には住宅用太陽光発電システムの設置件数は累計１００万件を突破した。この間、太陽光発電市場を有望視した企業が相次いで参入したものの、中国メーカーの台頭や欧州市場の冷え込みにより事業環境は必ずしも良好とはいえない状況だ。では、この３年間に太陽電池関連企業はどのような変化を遂げたのか。帝国データバンクでは、2009年に企業信用調査報告書「ＣＣＲ」などをもとにして、太陽電池関連企業553社を抽出し実態調査を行った（詳細は「太陽電池関連企業の実態調査」（2009年４月）参照）。今回、新たに同条件で、太陽電池関連企業1021社を抽出し2009年時点と2012年時点の状況を比較し３年間の変化を明らかにした。
帝国データバンク、太陽電池関連企業の実態調査・損益分析結果を発表（プレスリリース）
