【インフラ】EV用急速充電器は有料化へ、コイン式課金装置も

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電気自動車(EV)の普及に必要不可欠なものの1つとして、充電インフラの充実が挙げられている。中でも、比較的短い時間(30分程度)で電池容量の約80%まで充電できるEV用急速充電器は、ガソリンエンジン車にとってのガソリンスタンドと同じ役割を期待されていることもあって設置台数は急増している。CHAdeMO協議会によれば、2012年4月27日時点での国内におけるEV用急速充電器の設置台数は1127台となり、既に1000台を上回っている。また、EV市場の拡大を目指す日産自動車は、2011年11月に60万円を下回るという格安のEV用急速充電器を投入しており、2015年度末(2016年3月末)までに5000台を販売することを目指している

EV用急速充電器は有料化へ、会員制サービスの実証実験やコイン式課金装置も(IT MONO ist)

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