温室効果ガスを排出しない電気自動車は、日本ではもはや単に環境に優しい選択肢ではない。業界幹部によると、東日本大震災後、フル充電したバッテリーは危機時に輸送や電力供給にも非常に役立つとの認識が高まっている。三菱自動車の益子修社長は4日、電機・IT関連の国際見本市「CEATEC JAPAN （シーテックジャパン）2011」のパネルディスカッションで、「3月11日を境に非常に大きな変化を実感している」と述べた。同社は電気自動車が求められていると知り、「i-MiEV（アイミーブ）」89台を東北地方に無償貸与している。益子氏は、都市の通勤用として設計されたアイミーブが壊滅的打撃を受けた東北地方で具体的にどう役立つのか、初めは疑問だったと語った。しかし、スタンドにガソリンを補充するトラックが通る道の多くは通行不能だったり損壊したりしている。一方、比較的早く電力が復旧したため、電気自動車は病院や自治体にとって有用だ。同氏は、震災を受けて電気自動車の重要性が多くの人に理解された、と述べた。
震災で電気自動車の役割が拡大＝シーテックで業界幹部（JAPAN REALTIME）
